暗号資産(仮想通貨)に未来はあるのか？
ビットコインなどのチャートを見ていると、価格の上下が激しく大きく値段が下がると「ビットコイン終わった」などと言われたりします。
実際、価格の方は2017年１２月が一番最大で、今は４分の１程度まで落ちています。
これだけ聞くと暗号資産(仮想通貨)の時代はもう終わってしまったかのように思ってしまいます。
しかし暗号資産(仮想通貨)を持っている人を見ると350万人（一般社団法人日本暗号資産(仮想通貨)交換事業境界より）います。
1億2659万人なので、総人口の2.8%程度しか暗号資産(仮想通貨)を持っていない状態です。
この業界が盛り上がってきた場合、総人口から考えると伸びしろがまだ多く残っていることになります。
海外の状態も一緒で、機関投資家などが参入してきた場合、金額の面で大いに伸びしろがある状態です。
ここで、なぜ機関投資家？と思われるかもしれませんが、暗号資産(仮想通貨)の一部ではその技術を売りにしてるものも多くあります。
ある意味、株式的な形になるものがでてくると思っております。
実際ブロックチェーンを使えば、台帳要素もありますし、配当という形でも有用に使うことができます。
ただ法律の壁が多くあり一つ一つ解決していかないといけません。
記憶に新しいビットコインとイーサリアムなどの米国証券取引委員会(SEC)の有価証券の問題ですね。
ビットコインとイーサリアムは証券と分類しない、明確には証券ではないと表明。イーサリアムと、よく話題にあがるリップル（XRP）は証券に分類されるかは明確な立場は表明されていません。
特にイーサリアムは仕組み的に証券となりえる要素が多くあります。
イーサリアムプラットフォームを使った、トークンは将来的に証券になるのではないかなと思っています。
将来より普及していくには、枠組みやマネーロンダリング問題、ハッキングなど各種問題をクリアしていく必要があります。
国から考えると税金の部分でも考えるべきことが多いですね。
ブロックチェーンの技術は、とても多くの国が有用性を認めています。
技術の進歩と規制のバランスが重要と考えている国もあります。
また、プライバシーとブロックチェーンの問題も将来でてくる問題だと思っています。
ここまで世界が注目しているので、将来性は抜群だと思われます。
現在の暗号資産(仮想通貨)の実情を書きますと、あらゆる可能性が模索されています。
乱立もすさまじいですが、カジノゲームの通貨としては一番簡単に納得できかもしれません。
カジノのゲームに使用するお金が暗号資産(仮想通貨)ということです。
上場済であれば法定通貨に変えることも可能で、いろいろな通貨ができています。
最近ではゲームそのもの（トレーディングカードやキャラクターなど）に使用することも増えてきています。
課金通貨としても使え、さらに法定通貨にも変えることができます。
ショッピングモールの通貨などとして、最近いろいろな趣向を凝らしているところも増えてきています。
有名アーティストとプロモーション契約を結ぶなど。将来そこでしか買えないものなども出てきたりするように見えます。
ブロックチェーンの技術の向上と使用方法について。使用方法などは、医薬品の分野で使うやプログラムの評価システムに使用するなど色々発案され作られています。
寄付などに使用する目的や地球環境改善を目的と掲げて、個人的に、暗号資産(仮想通貨)に対する世界の熱はどんどん加熱して言っているように見えます。
現在中国は暗号資産(仮想通貨)取引禁止なのですが、ここ最近、中国の大手取引所などの世界への展開などすごいものがあります。
流れに乗っておそらく日本も近い将来海外の取引所ができると思っています。
ブロックチェーンを扱う企業登録もどんどん増えています。
企業が乗り出しているので、技術などいろいろなことでニュースに出てきて、恐らく暗号資産(仮想通貨)を今知らない人たちも徐々に知っていくことになると思います。